中国メディアの環球時報によると、米ビジネスインサイダーのドイツ語版サイトにこのほど、「このグラフは中国の急速な台頭と最大の敗者を示している」とする記事が掲載された。

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このグラフとは、ドイツ銀行がまとめた1995年と2023年のそれぞれの「世界の工業生産における国・地域別シェアトップ20」を比べたもの。

記事はまず、「世界中の製品の約32％は中国から来ている。ドイツ銀行の分析は、世界の生産に占める中国のシェアがいかに急激に増加したかを示している」と紹介した。

記事によると、中国は20世紀末まで世界経済において孤立していたが、2001年に世界貿易機関（WTO）に加盟し、グローバリゼーションの黄金時代が始まった（特にドイツにとって）。1995年の世界の工業生産に占める中国のシェアは5％に満たなかったが、30年後の今日、状況は完全に変わった。今や中国の世界シェアは米国の2倍超で、インドとインドネシアも主要な生産国となっている。米国に加えて、日本や、ドイツ、イタリア、フランス、英国、スペインなどの欧州諸国もシェアを失っている。このグラフは勝者と敗者の変化を示している。

記事によると、ドイツ銀行の報告書は「中国の優位性が玩具、繊維製品、あるいはノートパソコンやスマートフォンに限定されていたなら、懸念を生じさせることはなかっただろう。しかし中国が先進的な製造業に進出した速度と規模が、西側諸国でますます問題視されている」と指摘。世界の工業生産に占める中国のシェアが32％であることよりも注目すべきこととして、「世界中で設置されている産業用ロボットの半分以上が中国にある」「中国は造船業を支配し、輸出市場シェアは80％に達し、生産能力は米国の200倍超」「中国の5G基地局数は約400万と推計されているが、国土面積がほぼ同じである米国は約10万にすぎない」の三つを挙げた。

記事は「中国がこれまで後れを取っていた主要産業は先端半導体だ。しかし中国の人工知能（AI）開発企業ディープシークはこうした劣勢を回避できることを示している」とも伝えた。（翻訳・編集/柳川）