中国メディアの環球時報によると、ロシアのニュースサイト、Svpressaにこのほど、「ドイツ人と米国人は皆知っている：最高のブランド品は今や中国製だ」とする記事が掲載された。

記事によると、フランスの著名な経済評論家ジャン・ブロシエ氏はある番組内で、中国について「2025年は世界的な消費財工場から主要な工業大国へと変貌を遂げた中国の年と言っても過言ではないだろう」とし、「今では米国人やドイツ人なら誰でもよく知っていることだが、中国は世界で最も複雑で高価な技術を含むあらゆるものを生産している」と語った。

記事によると、ロンドンに拠点を置くブランド価値評価機関のブランド・ファイナンスが発表した世界の電子機器・家電ブランドトップ10に華為（ファーウェイ）、美的（ミデア）、小米（シャオミ）の3ブランドが入ったことは、中国の成功例の一つだ。

記事によると、ブロシエ氏は「中国は現在、世界の太陽光パネルの約80％、風力タービンの60％、電気自動車（EV）の60％を生産している」とし、中国製品の成功の理由は「多額の政府補助金のおかげで、高品質で競合他社（特に西側諸国の）よりも安価なこと」にあるとの認識を示した。

記事は「西側諸国では保護主義的な措置が強化され、実質的に中国と戦おうとしている。昨年8月には欧州連合（EU）が中国製EVに対する追加関税の導入を発表した。しかし、これらはまったく役に立たないことが判明した」とし、「ドイツの金融グループ、アリアンツのエコノミスト、ルドビク・スブラン氏によると、西側諸国が本当に経済をグリーンなものにし、二酸化炭素排出量をゼロにしたいのであれば、中国の技術なしにはできない」と伝えた。

記事はまた「西側諸国の政治家は、自らの野心を抑えて中国に道を譲るか、地球という惑星に終止符を打つかの選択を迫られるだろう。欧州の企業は政治家が存在に関わる選択をするのを待たずに自ら中国との協力を選んでいる。例えばフォルクスワーゲンは世界有数の自動運転EVメーカーである中国の小鵬（XPeng）に投資している」とし、「エコノミストのジャン＝ピエール・コルニウ氏によると、今や生徒が教師を追い抜き、西側諸国の企業の任務は中国の技術とビジネス手法を導入することになっている」と伝えた。

記事はさらに「中国はEVの生産だけでなく、他の分野でも優位に立っている。特に特許出願においては世界をリードしており、23年には世界の特許出願の47％が中国人によってされた。世界知的所有権機関（WIPO）によると、中国は人工知能（AI）分野でもリーダーで、14年から23年までの生成AI特許出願件数は2位の米国の6倍だ」とも伝えた。（翻訳・編集/柳川）