2025年2月28日、環球時報は、中国のスマートフォンブランドが東南アジアのハイエンド市場に照準を定めているとする、米メディアの報道を紹介する記事を掲載した。

記事は、米雑誌フォーチュンの25日付文章を引用。記事によると同誌は、低価格市場で世界的な優位を確立した小米（シャオミ）、vivo、OPPOなどの主要なスマートフォンブランドが成長を求めて高級市場へと進出しようとしているとし、600ドル（約9万円）以上のハイエンド端末で、アップルとサムスンで90％以上のシェアを占める東南アジア市場に狙いを定めつつあると伝えた。

そして、通信分野の市場調査会社IDCのアジア太平洋地域クライアントデバイス担当シニアリサーチマネージャーのウィル・ワン氏が「低価格市場でシェアを拡大する中国ブランドにとって、ハイエンド市場への進出はまさに今がチャンス。これを逃せば次のチャンスは二度と来ない」との認識を示し、すでに成熟期に入り従来のような高度成長が見込みにくくなった世界のスマホ市場において、中国ブランドは単に販売台数を増やすのではなく、より付加価値の高い高品質な製品を販売して成長を実現する必要に迫られていると指摘したことを紹介した。

また、東南アジア地域では経済成長に伴って消費者の間でハイエンド製品への関心が高まっていることも、中国ブランドの東南アジアハイエンド市場進出にとっては追い風になると伝えた。

同誌は中国ブランドの動きとして、OPPOが先日シンガポールで最新の折りたたみスマートフォンの発売イベントを実施したほか、華為技術（ファーウェイ）もマレーシア・クアラルンプールで開かれたイベントで世界市場向けに三つ折りタイプのスマートフォンを発表したことを紹介。一方、アップルも市場の裾野を拡大すべく低価格帯の新機種を発表する動きを見せているものの、「その価格は599ドルで、決して低価格とはいえない」と指摘した。（編集・翻訳/川尻）