中国メディアの環球時報によると、英BBCはこのほど、「チャットボットから知能玩具まで、中国における人工知能（AI）の急成長」とする記事を掲載した。

記事はまず、AIを搭載したチェスロボットがAIのショールームでも研究室でもなく北京市内のアパートで8歳男児と対局をしているとした上で、「中国は2030年までにテクノロジー超大国になることを目指しAIを導入している。さらに多くの資金を求めるAI企業にそれが流れ込み、国内の競争が激化している。AIを開発・販売する企業は4500社余りに上り、首都北京の小中学校では今年後半にAIを教える授業が始まり、大学ではAIを学ぶ学生の受け入れ枠を増やしている」と伝えた。

記事によると、このAIチェスロボットは、AI開発大手、商湯科技（センスタイム）の子会社である元蘿蔔（センスロボット）のもので、同社のトミー・タン氏は「親たちはまず値段について聞いてくる。次にわれわれがどこから来た会社か聞いてくる。米国か欧州から来たと思っているようで、中国の会社だと聞いてとても驚く」と笑いながら語る。

記事はまた、中国のAI企業、深度求索（ディープシーク）が、米OpenAIのChatGPTに匹敵するAIチャットボットをリリースしてシリコンバレーに衝撃を与えたことや、上海に拠点を置きAI玩具を製造する鯨魚機器人（ホエールズボット）の副社長アボット・リュウ氏が、中国は改革開放以来「人材と技術を蓄積する過程を経てきた」とし、「このAI時代に中国には多くのエンジニアがいる。彼らは勤勉だ」と語ったことも紹介した。

記事は「中国ではAIが大規模に応用されている。国営メディアは人型ロボットであふれる工場を報道している。政府は高齢者向けのAI搭載人型ロボットの開発を推進すると発表した。中国の指導者は『科学技術の自立自強』を目標の一つとして掲げている。中国は最終的に優勝することを期待しているマラソンに備えてAIやロボットなどの先端技術に多額の投資を行っている」と伝えた。（翻訳・編集/柳川）