2025年3月15日、中国メディアの環球時報は、中国の電気自動車（EV）の普及に高速鉄道がひと役買った可能性があるとする米メディアの文章を紹介する記事を掲載した。

記事は、米誌ポピュラーサイエンスのウェブサイトに14日掲載された文章を紹介。文章は、米ペンシルベニア大学の研究者らがこのほど、中国における10年以上にわたるEV普及の取り組みを分析した結果、中国高速鉄道の敷設地域においてEVの保有台数が最も高い伸びを示しており、高速鉄道がEVの販売を加速させる一員になったことが示されたと伝えた。

その背景について文章は、中国人が主にEVを近距離の通勤に利用する傾向があり、長距離走行への懸念が完全に払拭できていない米国の消費者と異なり、EVに対して航続距離面での心配をほとんど抱いていない点を挙げ、研究者らはこの「長距離は高速鉄道、中短距離はEV」というインフラ戦略がEV単独の補助金や政府の指示よりも効果的であると結論付けていることを紹介した。

その上で、中国の高速鉄道とEVがいかに急速に普及したかや、同じ時期に発展していったことについて言及。中国が世界で最も急速にEVを普及させた国であり、24年にEVを主とする新エネルギー車の新車販売台数が乗用車全体の40．9％に達したと紹介するとともに、高速鉄道も営業距離が24年末時点で世界の約70％を占める4万8000キロと世界最大の路線網を構築していることを指摘。人口50万人を超える都市の96％を高速鉄道網がカバーしていると伝えた。

文章は「高速鉄道とEVの同時発展により、多くの中国の住民はEVの長距離走行能力を心配することなく、徐々にガソリン車を手放すことができた。レンジエクステンダーEV（航続距離延長型EV）への需要が減少したことで、中国の自動車メーカーはより小型でバッテリー容量の少ないEVの生産に集中できるようになった。そのため、中国のEVの価格は他の市場よりも手頃な価格になる傾向がある」との見方を示した。

また、中国のEVと高速鉄道の相互補完について、研究者らが狙ったものではない「うれしい偶然」による可能性が高いとした上で、効果は実に有益であり、この「偶然」から他の国々が学び、実践することを妨げるものではないと指摘していることを合わせて紹介した。（編集・翻訳/川尻）