2025年3月17日、韓国・SBSは「加熱する韓国の乳幼児向け私教育の実態を海外メディアが報じた」と伝えた。

英紙フィナンシャル・タイムズは現地時間16日、「韓国の競争は6歳未満の子どもの半数を入試『学習塾』へと追い込んでいる」と伝え、「学習塾とは英語、数学、科学などの科目を教える機関で、韓国では非常に大きな産業として定着している」と説明。「親は子どもが最高の大学を出て数少ない大手大企業に就職し高収入を得ることを願って、厳しい競争に勝たせようと、こうした学習塾に依存する」と分析している。

また、こうした私教育の費用負担の増加は、若者が出産を忌避する理由の一つとなっており、世界最低水準まで落ちている韓国の出生率に大きな影響を及ぼしているとも伝えたという。

この記事に、韓国のネットユーザーからは「学校の上に塾が存在する国」「私教育が公教育を支配している」「教師も『塾で教わってこい』と言うよ（笑）」「公教育を強化し、私教育を大幅に減らす政策も出せないとは、教育部は何をしているのか」「私教育、住宅価格を何とかできたら、その人は英雄になるし、人口も増えるのにね」「結婚しない、子どもを作らない理由は何かはっきり分かっているのに直さない国。自殺率世界一」「本当にこの国はどうかしている」などの嘆きの声が多数寄せられている。（翻訳・編集/麻江）