中国・広東省深セン市の飲食店で客が食中毒とみられる症状を発症したが、責任の所在を巡ってもめている。

現地メディアによると、当事者の董（ドン）さんが5日、友人6人と共に市内の巴奴毛肚火鍋（火鍋店）を訪れて食事をしたところ、その日の夜に下痢や嘔吐、発熱の症状が出た。翌日に病院を受診すると急性胃腸炎と診断され、会社を3日間欠勤した。友人らに連絡したところ、董さんを含めて7人中4人に同様の症状が現れたことが分かった。

董さんは同店の食事に問題があった可能性があるとして、店側に病院の診断書を提出して対応を求めた。店側は、連絡があってからすぐに食材を自主検査したものの問題はなかったこと、当日来店した他のグループの客からは被害の報告がないこと、董さんらが白酒やネットで購入した食材などを持ち込んで食べていたことなどから、「どの食品が原因であるかの判断が難しい」と主張。それでも、治療費や食事代を一定程度補償する姿勢を示している。

一方、董さんは店側の対応に不信感を抱いている。董さんは「7日に診断書を提出したにもかかわらず、店側はその後、複数回のやり取りを経てからようやく『診断書に当店の食事が原因で体調不良になった旨が記されていないのであれば（同店の）責任を証明するものではない』と言ってきた。必要な資料があることを早い段階で知らせてくれていれば、すぐに病院に行って再検査を受けることもできたが、今になってそんなことを言われても困る。意図的に（時間を引き延ばし）証拠を集められないようにしているのではないか」と訴えた。

また、「当日持ち込んだ食品は密封された調理済みの食品で、友人の中には白酒を全く飲まずに症状が出た人もいる。そのため、店側が責任を逃れる理由にはならない」と主張した。

飲食トラブルに詳しい劉小前（リウ・シャオチエン）弁護士は「飲食店で提供された食品が原因で体調を崩したと疑われる場合、診断書やレシート、（店側との）会話記録などの証拠を早めに保管しておくことが重要。病院では医師に原因の可能性について明記してもらうよう依頼しておくべき。また、店側も当日の食材サンプルを適切に保管し、必要に応じて検査などで追跡可能な状態を確保しておくことが求められる」と指摘した。

現在のところ、董さんと店側は責任の所在を巡って意見が対立しており、合意に至っていないという。（翻訳・編集/北田）