2025年3月18日、環球時報は米国が核融合分野で中国に後れを取っているとする米国メディアの報道を紹介する記事を掲載した。

記事は米CNBCの16日付報道を紹介。記事によると、CNBCは報道の中で、米国が数十年にわたりリードしてきた電力網への接続可能な核融合発電所の建設競争において、中国が資金調達を増やして「記録的な速度」で猛追中だと伝えた。

CNBCは核融合について、温室効果ガスを排出せず、長期的な放射性廃棄物を生成しないことから、クリーンエネルギーの「聖杯」と呼ばれており、50年までに少なくとも1兆ドル（約150兆円）規模の市場に成長する見込みだと紹介。米国は稼働中の原子力発電所数で世界最大を誇る一方、米国から約40年遅れで原子力発電所開発に乗り出した中国は現在、建設中の原子力発電所数で世界一という「新規プロジェクトの王者」になっているとした。

そして、米国の核融合開発は民間投資が主体になっているのに対し、中国は政府主導で資金投入が行われていることを指摘。中国政府はこの数年間で米国の倍に近い年間15億ドル（約2200億円）を投じていると伝えた。

また、中国は先進的な原子炉開発ですでに米国をリードしている可能性があるとし、全超伝導トカマク型核融合実験装置（EAST）が核融合で新記録を更新し続けているほか、核融合総合研究施設「CRAFT」プロジェクトが年内に完成し、新たな核融合反応実験装置（BEST）も27年に完成する見込みだと紹介した。

CNBCはさらに、中国が現在核融合に対する特許保有数で世界トップに立ち、核融合分野の博士号取得者数も米国の10倍に上るとしたほか、高出力磁石や特定の金属、コンデンサー、パワー半導体など核融合プロジェクトに必要な大量の原材料資源の確保も進めていると指摘。米国の核融合企業ヘリオンのデービッド・カートリーCEOが「中国の先進材料の研究開発への投資は米国の10倍である」と語ったことを伝えた。（編集・翻訳/川尻）