2025年3月18日、環球時報は、電池の分野において欧州は中国から学ぶべきだとするベルギーメディアの文章を紹介する記事を掲載した。

記事はベルギー紙レコーの15日付文章を紹介。同紙は、精密品である電池の工場は「外科手術さながらの精密さが要求される別世界であり、超高精度のクリーンルームでは微小なちり一つ許されない」という非常に厳しい環境が求められ、その建設には莫大なコストがかかるとの認識を示した。

そして、欧州ではここ数年、「技術の欧州回帰」を夢見てきたものの、その夢を託したスウェーデン電池メーカーのノースボルトが破産申請したと紹介。数十億ユーロの公的資金を投じて同社を支援する準備も欧州域内電池調達を促す法整備もいまだ不十分な状況にあり、少なくとも電池分野における「技術の欧州回帰」は前途多難な状況だと伝えた。

一方で、中国の電気自動車（EV）や電池の戦略は欧州と全く異なり、政府が強力に後押しすることによって企業が業界のトップに躍り出たと指摘。欧州がいまだ「ダンピング」にこだわる間に、中国は公的支援で産業基盤を整え、量から質への転換を成し遂げたと解説した上で、ジュリア・ポリスカノバ（欧州運輸・環境運動連盟、車両および電動モビリティサプライチェーン担当シニアディレクター）氏が24年12月に「EUの『アキレス腱』は資金と言葉を結びつけられず、競争が激化するクリーン技術開発向けの実質的な投資基金を構築できない点だ」と論じたことを紹介した。

同紙は、調査会社ベンチマーク・ミネラル・インテリジェンスが欧州の一次電池供給市場について、ノースボルトが30年までに13％のシェアを獲得すると予測していたことを紹介。しかし、同社の破産でアジア勢に追いつく道は閉ざされ、同社の最新予測では30年時点の欧州市場で中国企業のシェアが35％に達し、欧州企業は30％にとどまる見込みだと伝えた。

その上で「敵を倒せないなら味方につけ。EV産業で起きたことが電池分野でも進行中だ」とし、中国・韓国企業と提携して欧州での電池の共同生産を増やすことが技術蓄積の最善の道になる可能性を指摘。「かつて欧州の支援で自動車生産を始めた中国に、今度はわれわれが謙虚に学ぶ番だ」と結んだ。（編集・翻訳/川尻）