2011年3月11日に発生した東日本大震災から14年。3月半ば、福島県を訪れていわき市の津波の被災現場と、史上最悪レベルの事故が起きた東京電力福島第一原子力発電所を見学した。確かな復興の歩みを確認した一方で、震災が遺したあまりにも大きい負のインパクトを改めて実感した旅となった。

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「被災者に原因があった」

「津波が来ることを分かっていながら住民が逃げなかった。（津波が来てもたいしたことはないと）高をくくっていた。被災者自身に原因があった」―激しい言葉に、私たちはしばし沈黙した。現在はきれいに整備されたいわき市の海岸沿いの道路で、震災語り部の講話を聞いていた時のことだ。

福島県の震災被害といえば、どうしても福島第一原発の事故を思い浮かべてしまうが、津波で亡くなった人も少なくない。いわき市では震災で468人が死亡し（関連死含む）、このうち約300人は津波の被害者だという。

語り部の男性によれば、彼が住んでいた海沿いの集落では、地震が起きた後に多くの住民が海に様子を見に行ったという。岩手県の三陸海岸と違って、この地域は津波で大きな被害を受けた記憶がない。当初3メートルの津波が予想されると報じられたこともあって、「津波は来るだろうが、堤防を越えることはない。どんな具合かちょっと見てみよう」くらいの気持ちだったのではないだろうか。実はこの男性も、海を見に行った。しかし、引き波で黒い海底が大きく露出しているのを見て、「これは大変だ、すごい津波が来る」と直感し、高台に走ったのだという。そうしなかった人、あるいは逃げるのが遅れた人は、次々に波に飲みこまれた。

「被災者に原因があった」との言葉は、亡くなった方々に対しては酷な指摘かもしれない。しかし、二度とこうした悲劇を起こしてはいけないとの強い願いから、津波の恐ろしさを十分に認識していない首都圏などからの訪問者に対し、あえて強い言葉を使ったのだろう。私たちはこの教訓を忘れてはならない。

防護服なしで1～3号機の前に立つ

福島第一原発の1、2、3号機を一望にできる高台に立った時、私は言葉を失った。14年前、この3機で核燃料が溶け落ちるメルトダウンが起き、さらに1、3、4号機では水素爆発が発生して原子炉建屋が大きく破壊された。「原発周辺だけでなく、福島県、いや東日本すべてが放射能に汚染され、半永久的に居住不可能になるのではないか」との恐怖にとらわれたあの日の記憶がよみがえった。

幸い、いくつかの幸運もあって最悪の事態は避けられ、いま、1～3号機からわずか80メートルの距離にある高台に、防護服を着ることなく立つことができる。事故を起こしてしまった東電の責任は極めて重いが、放射性物質のさらなる拡散や汚染水の発生を最小限にとどめ、廃炉に向けて作業を進める関係者の努力には敬意を表したい。

とはいえ、廃炉の最大の難関といわれる燃料デブリ（原子炉内で溶け落ちた核燃料が構造物と混ざり合って固まった物質。強烈な放射線を発し、1～3号機合計で880トンあるといわれる）の取り出しは、昨年試験的に0．7グラム採取されただけで、始まったばかり。東電は事故発生から40年、すなわち2051年までに廃炉を完了させるという目標を公式には変えていないが、東電の関係者でさえ「メルトダウンが起きていない福島第二原発の廃炉にも40年かかる。福島第一の廃炉をあと26年で終えるというのは極めて高いハードルだ」と本音を漏らす。専門家の中には100年以上かかるという見方もあるとされ、1～3号機を眺めながら原発事故の過酷さを改めて実感する。

ところで、今回私は某新聞社が催行したツアーに参加して福島第一原発を見学したのだが、同原発の年間の見学者は1万8000人に上るという。私は説明役の東電社員の方に「この場に来て事故現場を見たら、原発はやはり危ないという印象を持つ人が多いと思う。それは柏崎刈羽原発（新潟県）の再稼働を目指している東電にとってマイナスに働きかねないが、それにもかかわらず見学者を受け入れるのはなぜか」と、いささか意地悪な質問をしてしまった。彼はやや困った表情を見せつつも、「東電が安全に廃炉作業を進めているところを見てもらいたい。隠れてこそこそやっているという印象を持たれるのが一番良くない」と答えた。その言や良し。東電にはぜひオープンな姿勢を続けてほしい。また、エネルギー問題に関心のある方には、機会があればぜひ福島第一原発に足を運び、事故現場を自分の目で見てほしいと願う。

中韓の原発の安全性にも注目

私個人としては、原発について、可能な限り依存度を低減し、遠くない将来に廃止を目指すべきと考えている。その理由は三つ。一つは、万一の事故や、外部からの攻撃に遭った際のダメージが大きすぎること。次に、核兵器に転用可能な技術と物質を扱っていること。そして、無害化までに10万年かかるという使用済み核燃料など、膨大な量の核のごみが発生し、将来世代に大変な負担をかけることだ（原発を縮小する場合の代替策は、再生可能エネルギーの活用と省エネが柱になると考える。2022年1月19日付当欄「レトロな太陽熱給湯・暖房、再評価を！」、23年10月12日付当欄「石油危機50年、再エネ拡大を」参照）。

とはいえ、現実問題として、日本で、そして世界で原発は稼働している。ある資料によると、2024年1月時点で、世界全体で433機の原発が運転中だ（運転停止中を含む。以下同）。もっとも多いのは米国の93機、次いでフランスの56機。東アジアでは、中国55機、日本33機、韓国26機となっている。東電の関係者は、福島の事故を大きく上回る放射性物質が排出されたチョルノービリ（チェルノブイリ）原発クラスの事故が東アジアで発生した場合、日本にも影響が及ぶ可能性があると認めた。私たちは日本はもとより中国や韓国の原発の安全性にも関心を持つ必要がある。

さらに心配なのが、原発への人為的な攻撃だ。ロシアによるウクライナ侵攻では、両国はそれぞれ相手側が原発への攻撃を計画していると非難している。日本でも、有事の場合は「原発銀座」と呼ばれる福井県の若狭湾沿岸が狙われると危惧する向きもある。

国の内外を問わず、原発の稼働にあたっては安全対策を最優先してほしい。そして核関連施設への人為的な攻撃は絶対に許してはならない。当たり前といえば当たり前の話だが、今も事故の爪痕を残す1～3号機を前にして、そんな感想を抱いた。

■筆者プロフィール：長田浩一

1979年時事通信社入社。チューリヒ、フランクフルト特派員、経済部長などを歴任。現在は文章を寄稿したり、地元自治体の市民大学で講師を務めたりの毎日。趣味はサッカー観戦、60歳で始めたジャズピアノ。中国との縁は深くはないが、初めて足を踏み入れた外国の地は北京空港でした。