航空機内でモバイルバッテリーが発火する事故が相次いでいる。エアプサン、香港航空の便で発生した火災はいずれもオーバーヘッドビン内に収納されていたものが原因とされた。相次ぐ事故を受け、各航空会社は機内でのバッテリー使用や充電を制限する動きを強めている。

相次ぐ機内バッテリー発火

20日に香港航空HX115便（エアバスA320型機）が福州長楽国際空港へ緊急着陸を余儀なくされる一幕があった。原因は機内のオーバーヘッドビン、すなわち座席上の収納棚で発火したモバイルバッテリーだ。幸いにも乗員乗客の迅速な対応で火は鎮まり、負傷者を出さずに済んだ。

同様の事故は1月28日にも発生している。韓国の釜山・金海空港を飛び立ったエアプサン機（エアバスA321型）が、やはり客室内でモバイルバッテリーの発火に見舞われた。これを受け、エアプサンは荷物棚にバッテリーを収納することを禁じる措置を取った。

リチウム電池事故のリスクが顕著に

モバイルバッテリーは現代の「携帯生活」に欠かせないツールだが、リチウムイオン電池という取り扱いにデリケートな代物が用いられている。過充電や衝撃がきっかけで熱暴走を引き起こす可能性があり、発火や爆発の危険を伴う。

米連邦航空局（FAA）によると、2024年に米国内の航空会社で少なくとも62件のリチウム電池関連事故が報告されており、週1件を超える頻度で発生している。

航空各社による対応と規制強化

一連の事故を受け、国際航空運送協会（IATA）は以前よりモバイルバッテリーの機内持ち込み・使用に関するガイドラインを厳しくした。各航空会社も使用や充電の制限を強化している。エバー航空とチャイナエアラインは3月1日から飛行中のモバイルバッテリーの使用と充電を全面禁止。シンガポール航空も4月1日から同様の措置を導入予定だ。

このほかの安全対策としては「リチウムイオンバッテリー火災対応キット」、つまり保冷バッグなどの装備があり、全日本空輸（ANA）は23年までに全機への配備を完了した。

乗客が守るべきルールと対策

モバイルバッテリーの安全な取り扱いは、乗客自身も自覚を持って取り組む必要がある。航空会社や路線によって規定が異なるため事前確認が欠かせないが、モバイルバッテリーを受託手荷物として預けることができないとしたルールが浸透している。一方、機内に持ち込むにあたっても容量制限や個数制限が存在する。

ANAは100Wh以下であれば個数制限なしで持ち込み可能だが、100Wh超～160Wh以下は航空会社の承認が必要で、2個までという制限がある。さらに、端子をテープで保護するなどの安全対策も推奨されている。（提供/邦人Navi）