2025年4月21日、韓国・ハンギョレ新聞は「K‐POP危機論が現実に」と題した記事を掲載した。最近、中堅芸能事務所の関係者が同紙に「昨年末ごろから業界で聞かれるようになった『K‐POP危機論』が今年に入って現実になりつつある」と明かしたという。

記事によると、昨年は音盤販売数が10年ぶりに減少に転じた。23年には過去最多の1億枚を突破したが、昨年は約19％減の9300万枚にとどまった。今年はさらに深刻で、21日のHANTEOチャート基準で初動販売（発売から1週間）が100万枚を超えた音盤は4作にすぎず、200万枚超えは皆無だった。昨年でも初動販売100万以上は22作、200万枚以上は4作、300万枚以上は1作あった。

記事は「危機論は既に立証されている」と指摘し、危機論の理由として「ビッグプレーヤーの不在」を挙げている。BTS（防弾少年団）がメンバーの兵役で空白期間となっている中、SEVENTEENもメンバーの入隊が相次いでおり、空白期間は今後も続く。BLACKPINKはソロ活動に重点を置いている。大衆音楽評論家のイム・ヒユン氏は「最近はK-POP人気が下り坂に入った感がある。ビッグプレーヤーの不在を埋める次世代グループが、大衆的な人気を獲得するに至っていない」と分析する。

また、ADORのミン・ヒジン前代表とHYBEの対立の長期化も原因の一つだとしている。NewJeansの活動中断、国会監査で暴露された「アイドル内部報告書」問題も重なり、HYBEは業績・イメージ共に大きな打撃を受けた。昨年の営業利益は前年より38％減少。20年の上場以来初めて、通年の当期純利益が赤字を計上した。

対外的な要因としては、日本と中国での販売減少が指摘されている。ある事務所関係者によると、「日本はK‐POPを手本とするアイドルが続々と登場し成功している」「中国は不景気と限韓令で音盤販売が回復する兆しが見えない」という状況で、事務所としては「米国市場だけが頼り」という構造になりつつあるという。

こうした危機にしっかり対処し、K‐POPが持続可能なモデルとして定着するよう、「災い転じて福と成す」契機とすべきだとの助言も出ているという。韓国輸出入銀行海外経済研究所の首席研究員によると、「（音盤販売の減少は）バブルがはじけて正常化しつつある過程」だと解釈できる」としている。

その他、「非現実的なビジュアルで熱心なファンを対象として成長してきたK‐POP産業だが、グローバル市場では限界がある」「長期的には音楽的コンセプトの変化が必要だ」との声もあると伝えている。

この記事に、韓国のネットユーザーからは「コンテンツのクオリティーを上げないと。ファンから搾取してばかりでは駄目」「今後のためには前時代的な芸能事務所のマインドから直していく必要があると思う」「HYBEが崩壊すればK‐POPの寿命も延びるだろう」「そろそろ熱が冷める頃だというだけでは？。何でもそうでしょ。一時はホットだったものも段々冷めていく。だから常に備えが必要なんだ」などのコメントが寄せられている。（翻訳・編集/麻江）