2014年10月22日、第2回中国メディア信頼性フォーラムがこのほど開催され、北京師範大学芸術・伝媒学院の張洪忠（ジャン・ホンジョン）教授が、「微信（ウィーチャット）という社会資本の集団行動に対する影響」の第一期研究結果を発表した。社会資本という角度から、無料メッセンジャー微信の社会に対する影響を分析するのは、同研究が初めて。北京青年報が報じた。

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同報告によると、微信は、北京と深センにおいて、住民の使用率が51．70％に達している。中国の3大ソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）である微信、QQ、微博（ウェイボー）は、いずれも女性より男性の使用率が高い。40歳以上のグループを見ると、微信の使用率はQQを超えているのに対し、40歳以下のグループになるとQQを下回っている。微信利用者のうち、4割の連絡先が50人以下で、全体的に見ると、女性利用者より男性利用者の連絡先が多い。また、学歴や收入が高い使用者ほど、連絡先が多いことも分かった。

同報告によると、微信は既に、バーチャル社会資本となっており、高い参加率と信頼度を有している。同研究では、「構造」と「文化」という観点から微信の社会資本を考察した。

張教授は、「微信は高い参加度と信頼度を有し、バーチャル社会資本となっているが、オフラインの集団行動には顕著な影響を与えていない。言葉を変えるなら、微信の集団行動に対する影響力は弱く、現実に対する影響力にも限りがある」と分析している。北京師範大学伝播效果実験室は今後、微信などのSNSが、現実の行動にどのような影響を与えるかを追跡調査する。（提供/人民網日本語版・翻訳/KN・編集/武藤）