2014年10月23日、中国のインターネット上に、中国が日本のバブル崩壊と同じ道をたどるのではないかと懸念する文章が掲載された。

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バブル崩壊後の10年は日本経済にとって長い悪夢だった。ここではそれを「10年の痛み」と呼ぶことにする。1985〜1991年の6年間で、日本の6大都市の地価は3倍になった。その後、バブルがはじけて地価が下がり続け、銀行は莫大な不良債権を抱えた。これにより、日本は長年、発展のチャンスを失い、大きな代価を支払うこととなった。

しかし今、自分たちの国を見ると、日本の「10年の痛み」が起きたプロセスと非常によく似ていることに驚く。グローバル社会において、“歴史は繰り返す”は一国の中だけの話ではない。私たちは日本のバブル経済の発展のプロセスにおいて、以下のミクロ的な要因に注意を払わなければならない。

まず、人々が地価は絶対に下がらないと信じて不動産を買ったこと。日本で1987年1月、1988年1月、1990年6月、およびバブル崩壊後の1992年4月に行われた世論調査では、それぞれ65．2％、66．0％、67．2％、52．8％の人が「不動産所有は安心で利がある」と回答している。

次に、人々は金利は変わらないと信じており、企業は非常に簡単に銀行から融資を受けられたこと。借り手は金利が上がったときの利息のことなど考えず、貸し手も金利上昇のリスクを忘れた。資金繰りが厳しくなったら、手持ちの不動産を売れば解決できると甘く考えていた。

最後に、企業と個人の不動産投資が盛んだったこと。バブル期には大量の資金が不動産に流れ込んだが、多くの不動産会社は専門家ではなかった。これにより、バブル崩壊後に大量の焦げ付きが出たのだ。

このほかにも、いくつかの細かい要因があるが、上記の3つこそ中国が最も参考にするべきポイントだと考える。もし、基本的な観察能力を持っていればはっきりとわかるはずだ。この3つが、今まさに私たちの目の前に存在するということが。（翻訳・編集/TK）