2014年11月30日、騰訊網は記事「平昌冬季五輪が日韓共催に？！“絶対反対”と日本ネットユーザー」を掲載した。

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国際オリンピック委員会（IOC）のバッハ会長は18日、五輪の中長期改革案「五輪アジェンダ2020」を発表した。全40項目の提案には夏季五輪の実施競技枠の撤廃、開催都市に実施種目追加の権利を付与などのプランが盛り込まれている。注目は分散開催だ。費用負担の軽減を狙いとして、他国の都市とも共催を認めている。

あるいは4年後に迫った韓国の平昌冬季五輪で分散開催が導入される可能性もあるとの観測が浮上している。韓国では早くも会場建設の遅れが深刻化しているほか、五輪後に利用のめどがたたない施設をどう扱うかも課題だ。そこで一部種目を五輪実施経験のある日本の長野で実施するプランも考えられる。

このニュースが伝えられると日本ネットユーザーは反対の大合唱。「失敗したら日本に責任を押し付けるんだろ？」「もう時間がない」「東京五輪に集中すべき」「2026年冬季五輪に札幌が立候補したのだから今やる必要はない」などの反対意見が寄せられた。（翻訳・編集/KT）