2014年12月2日、62年の歴史を誇った老舗のデパート・会城門商場が先月30日に閉店した。それと同じ日に、開業からわずか9年の華堂商城（イトーヨーカドー）西直門店も閉店を迎えた。最終日のヨーカドーに詰め寄せたのは、閉店セール目当ての顧客がほとんどで、一部の店舗では9割引という激安セールを敢行していた。ヨーカドーのスタッフは、「閉店は経営構造の調整のためで、今後は残る数店舗に経営の重点を置く」としている。北京商報が伝えた。

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ヨーカドーの地上階は激安セールの客でごった返していたが、地下の食品売り場には別れを惜しむ多くの客が訪れていた。「ミルク、パン、豚肉、カリフラワー…」近所に住む王（ワン）さんは、買い物リストを見ながら品物をカートに入れていた。王さんは、「ヨーカドーが開業してからずっとここで買い物をしてきた」と語る。

食品売り場のスタッフは、「閉店後、一部の人は他の店舗に異動になり、一部は実家に戻ると聞いている。自分はどこへ行くかまだ決まっていない」と語った。

ヨーカドーによると、同店舗は開業以来、1度も年間収支で黒字となったことがなく、顧客のニーズに合わせられなかったことが原因と見られている。ヨーカドーは今年、北京市だけで3店舗を閉鎖することになる。

同じく外資系のスーパーマーケットチェーン・ウォルマートも、2013年に中国の14店舗を閉店している。今年は業績の悪い20店舗以上を撤退させる計画という。

振り返れば2012年下半期以降、大手小売業者の中国での経営がますます困難になり、スーパー、コンビニ、デパートなどの閉店がひそかに増加していた。統計データによると、今年上半期に閉店した中国の主な小売企業は158店舗にのぼり、2013年通年の35店舗を大きく上回った。うち最も多かったのがスーパーで、146店舗に上った。

総合スーパーはまるで落ち目の芸能人のようだ。大手スーパー各社は、様々なモデルチェンジに着手している。

付近の住民にサービスを提供する地域密着型の小型スーパーは、多くの企業がしのぎを削る戦場となっている。ウォルマートもかつて、中国で地域密着型の小型店舗を試みたが、成功しなかった。中国の中小都市の消費の潜在力に注目しているウォルマートは今、傘下の小型スーパー「恵選」をこれらの都市で展開している。しかし、ウォルマートのこのような経営業態は中国ではまだ少なく、商品の構造、マーケティング、コスト、立地選定などの面で課題に直面している。

ウォルマートは、商業不動産事業に力を入れているが、物美、永旺（イオン）、欧尚など国内外の小売業者も商業不動産事業に手を伸ばしている。業界関係者は「大手スーパーが相次いで商業不動産事業に乗り出しているのは、小売業界全体に明らかな疲弊が見られるため」と分析する。伝統的な総合スーパーの突破口はどこにあるのだろう？

中国社会科学院工業経済研究所の徐希燕（シュー・シーイエン）副研究員は、「デパートなどの実店舗が閉店に追い込まれている原因は、ネット通販の急速な発展。今や、顧客のニーズは全てネットショッピングで満たすことができる。宅配便や物流の発展により、家を出なくても買い物ができ、時間の節約にもなる」と指摘したほか、「実店舗はまず、店舗の立地条件に応じて顧客のニーズを分析し、特色があり斬新な製品やサービスを提供する必要がある。このほか、実店舗もオンラインショップを開設するべきだ。有名デパートは長年の経営で蓄積した信頼があるため、オンラインショップでも強みがある」と述べた。

総じて言えば、デパートやスーパーなどの実店舗は、製品やサービスのタイプ、経営・マーケティングなどの面で変革を迫られているということだ。（提供/人民網日本語版・翻訳/SN・編集/武藤）