Record China 2014年12月7日(日) 8時14分
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4日、先ごろ国際オリンピック委員会が公表した中長期改革案の中で、開催都市の経費削減のため分散解散の容認が盛り込まれたことを受け、大幅な準備の遅れが指摘されている2018年平昌冬季オリンピックに日韓共同開催の可能性が浮上している。
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2014年12月4日、先ごろ国際オリンピック委員会(IOC)が公表した中長期改革案の中で、開催都市の経費削減のため分散解散の容認が盛り込まれたことを受け、大幅な準備の遅れが指摘されている2018年平昌冬季オリンピックに日韓共同開催の可能性が浮上している。これについて韓国のネットユーザーは激怒しているという。騰訊体育が伝えた。
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IOCは地理的条件や環境面への配慮を条件に、国外都市との共催を容認するという法案を8、9日開催の臨時総会に提出。法案が通過すれば平昌冬季オリンピックにも影響する可能性がある。このニュースに日本のネットでも反響は大きく、反対多数の声が占めた。一方、共同開催の可能性と日本の反応を知った韓国ネットユーザーは怒りの反撃に。一部では冷静な意見もあった。以下は韓国ネットユーザーの主なコメント。
「日本はまた俺らから利益をくすねようとして。共同開催には絶対反対」
「反対!共同開催は一方の利益にしかならない」
「日本とは絶対にダメ。北朝鮮となら考えてもいい」
「どの国とでもいい。日本以外ならね!」
「資金不足のために日本の力を借りて実現したワールドカップ。今思い出しても国辱だ」
「4年後だけでなく、100年、1000年後でも2度と日本とのスポーツ共催はやりたくない!」
「もし日本が平昌五輪を『分割』する気なら、20年の東京オリンピックも一緒にすべきだ」
「仁川アジア大会でメンツを失った。平昌五輪でさらに悲劇を重ねるのか?やせ我慢すべきではない」(翻訳・編集/YM)
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