2014年12月23日、華夏経緯網によると、日本人の中国に対する「敵意」が高まった背景について、米メディアは「安倍晋三首相の靖国神社参拝が導火線になった可能性がある」と伝えた。

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米誌フォーブス（電子版）はこのほど、安倍首相の靖国神社参拝から11カ月がたち、日本人の中国や韓国に対する「敵意」は過去最高になったと報道した。内閣府がこのほど実施した世論調査でも、日本人の中国に対する敵意は昨年の11月に比べて2．4％上昇し、83．1％に達した。韓国に対する敵意は66．4％で、同じく8．4％アップと大幅な上昇となっている。

一方、日中問題専門家の1人は「日本の若い世代に新たな歴史的関係を求める声が広がっている。彼らは『自分が生まれる前の事情でなぜ謝らなければならないのか』と考えている。日本史専門家の間には『中国は日本に侵略された際に受けた暴力を誇張している。逆に国共内戦時の問題はあえて無視しようとしている』と考えている。最近の領土問題での対立が、日中関係の悪化にさらに拍車をかけている」とみている。（翻訳・編集/AA）