2014年12月23日、中国日報網は、日本人の多くが中国に親しみを感じなくなったのは、安倍首相による靖国神社参拝が原因であると分析した米フォーブス誌の記事を紹介した。

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記事では、日本の内閣府が最近行った外交に関する世論調査で、中国に親しみを感じないと答えた人が83．1％となり、調査開始以来最高となったことに触れ、「明確な証拠はないが、安倍首相の靖国神社参拝と関係があることは軽視できない。少なくとも若者にとっては歴史に対する新たな見方となった」と分析した。

また、「日中間の領土をめぐる紛争、中国での反日デモ」が中国に対する敵意を増し加えたほか、「日本経済が20年も停滞していることも民族主義が根を下ろすのを助長した」とも主張した。

このニュースに対して中国のネットユーザーからは、反日的なコメントが多く寄せられた。

「わが国でも反日感情は上がり続けているけどね。日中友好には反対で、日本に対しては憎しみしかない」

「中国は再考すべきだ。偽善的な儒教の考えを除き去り、中国の周囲には友人がいないという現実と向き合うべきで、気を付けないと南京大虐殺がまた繰り返される」

「日本は我々に対して敵意を持っている。われわれは日本のことを骨の髄まで憎んでいる」

「侵略国家の民衆が、侵略された国に敵意を持っている？なんて腐った国なんだ！」

「安倍首相が靖国神社を参拝してくれてよかったよ。これで『日本の多くの民衆は友好的だ』という幻想が間違った願望に過ぎないことが分かった」

「いずれは一戦交えることになる。これは歴史の必然であり両国間の問題を解決する唯一の方法だ」（翻訳・編集/山中）