米経済誌フォーブスは現地時間6日、第35期世界長者番付を発表した。それによると、世界はまだ新型コロナウイルス感染症によって大きく混乱し、経済が低迷するという状況にあるが、世界の富豪の総資産は過去1年間で8兆ドル以上増加した。2021年には世界の億万長者は2755人に達し、過去最高を更新した。長者のうち、493人が初めて番付に載り、中国と米国の寄与が最も大きかったという。環球時報が伝えた。

「新型コロナで億万長者はさらに裕福になった」。韓国紙「文化日報」は7日にこのように指摘した上で、「新型コロナの大流行がグローバル経済に深刻な影響を与えたが、事実が再三証明するように、感染症に直面して長者の人数は逆に増え続けた。特に非対面の産業の関連銘柄が値上がりを続け、ハイテク関連の長者たちは資産がさらに増加し、仮想通貨の価値が急上昇したことも新たな億万長者を数多く生み出した。これまでの億万長者の大半が資産を相続して急に豊かになったのと異なり、現在の裸一貫から身を起こした億万長者の割合が過去最高を更新し、弱冠26歳の億万長者も誕生した」と伝えた。フォーブスによると、今年は長者のうち1975人が裸一貫組だという。

韓国メディアのイーデイリーはサイトの中で、「貧富の差というウイルスが拡散を続けている。先月25日に米国の国際NGOのオックスファムが発表した報告書では、世界の最も裕福な10人の億万長者が新型コロナの大流行後、わずか9カ月間で資産を5000億ドル増やし、これは主要20カ国・地域（G20）が感染症の下での経済活性化策に拠出した資金に相当する。これと明らかな対照をなすのは、最も貧しい人々が今回の90年ぶりの感染症の打撃を最も大きく受け、いつ仕事を失うかわからない状態に陥ったことだ。オックスファムが世界79カ国の経済専門家295人に対して行ったアンケート調査では、世界の1日あたり5．5ドルの生活費も不足する貧困人口が、30年は2億-5億人増加し、多くの貧困人口は10年後でも感染症前の生活レベルに戻ることが難しいとのことが明らかになった。感染症は世界の資産分布状況にも直接的な影響を与えた。ブルームバーグの7日付の報道では、世界の約1億5000万人が感染症によって中産階級から脱落し、特に南アジア地域でこうした傾向が顕著だという。

米ABCテレビの報道によると、多くの経済学者が「感染症により米国では貧富の差が拡大し、所得の不平等が激化した。仕事で人と対面・接触しなければならない低賃金労働者の多くが感染症によって仕事を失った一方で、ホワイトカラーはリモートで仕事を続けられたからだ」と警告した。感染症が労働市場に打撃を与える前の20年2月、米国の失業率は3．5％という歴史的な低水準だったが、今年3月には6％に達した。（提供/人民網日本語版・編集/KS）